住宅用ソーラーカーポート

Dulight〈デュライト〉

2台置き
3台置き
4台置き

製品特徴

両面発電

両面発電
太陽電池モジュール

裏面の受光状況により
実発電量が向上します。

錆

錆に強い

4段階中、最高グレードのアルミ表面処理で、過酷な環境や強い紫外線でも、長持ちします。
※陽極酸化複合皮膜(A1種)

雨漏り

雨漏りに強い

散水試験によって検査された
ガラス屋根で、天井面からの雨漏りをしっかりと防ぎます。
※散水試験はカーポート内への浸水の防止を100%保証するものではございません。横雨や、台風などの激しい雨によって、天井面以外から本体を伝って雨水が入り込む可能性がございます。

両面発電太陽電池モジュール

地面の反射光も裏面で受光し発電することで、より高い発電効率を実現する「両面発電太陽電池モジュール」を搭載しています。

両面発電太陽電池モジュール

家計に嬉しい経済性

大切なお車を守りながら電気も発電できるので、売電や自家消費による節電効果はもちろん、初期導入費用の回収や⾧期的な経済メリットを創出します。

家計に嬉しい経済性

強くてスタイリッシュなデザイン

モジュールを載せるための専用カーポートなので、設計時からジュールの重さをしっかりと想定した安心安全の強度計算です。加えて見た目にもこだわり、住宅が映える“ステンカラー”を採用することで他にはない上質な風合いを演出します。

安心の⾧期保証

業界トップクラスの手厚い保証でしっかり守ります。通常のカーポートの保証期間を遥かに上回る15年保証。さらに太陽電池モジュールの出力を30年保証いたします。

※1 当社所定の対象機器ご購入で、システムごと保証いたします。
※2 補償対象機器(太陽電池モジュールのガラスを含む)の小さな傷や、汚れなど保険対象の機能に直接関係のない外形上の損傷は、補償対象外です。自然災害補償の対象は太陽光発電システム容量 1000kW 以下となります。
システム容量が 1000kW を超える場合は補償対象外となります。

  • システム機器保証15年※1
  • リニア出力保証30年
  • 自然災害補償10年※2

災害時にも安心

太陽が昇り続ける限り電気を作り続けるため、万が一の停電の際も太陽光発電の自立運転機能※により電気を取り出すことが可能です。

※パワーコンディショナの種類により、自立運転機能が無いものや、ご使用いただくには別途工事が必要なものがございます

住宅用ソーラーカーポートDulight 紹介動画

製品仕様

材料 表面処理
架台本体 アルミニウム合金(A6005C-T5) 陽極酸化複合皮膜A1種
ボルト類 ステンレスSUS304 SUS素地

※仕様は予告なく変更になる場合がございます。ご了承ください。

設置条件 耐風圧性能 設計基準風速38m/s以下
耐積雪性能 最大積雪60cm以下(積雪単位荷重20N/㎡・cm)
開口間口(芯々寸法) 2台用:W4990mm
3台用:W5000mm+3038mm
4台用:W5035mm+5035mm
梁下高さ 最下部高さGL+2400mm
塩害仕様 海岸線からの距離 アルミ材 ボルト・ナット 仕様
通常地域 2.0km以上 A-1種(7+7μm以上) SUS304 通常仕様
塩害地域 2.0km未満〜300m
重塩害地域 300m以内〜50m A-1種(9+12μm以上) SUS304+保護皮膜 重塩害仕様

※上記は太陽電池モジュールを除いたカーポートの筐体部分に限ります。

※太陽電池モジュールは塩害起因の故障については免責となります。

※パワーコンディショナは、外海の海岸線から1km以上、瀬戸内海の海岸線から500m以上の地域で設置が可能です。前記の条件に満たない地域では塩害対策(設置場所を室内に変更する、屋内型のパワーコンディショナに変更する等)が必要になります。

※パワーコンディショナの機種によって設置基準が異なりますので、詳細は営業までお問い合わせください。

製品外観・寸法

標準タイプ

雨桶、サイド母屋材が標準装備です パネルの側面を隠した、高い意匠性

オプション

幕板は全タイプ共通で、オプションとしてつけることが可能です。骨材とモジュールの縁を隠し、より美しい景観を守ります。

カーポート装備箇所

※水上・水下:建物の水勾配(こうばい:傾き)をとったときの一番高い部分が水上、一番低いところが水下。

保証体制

システム機器保証15年※1
リニア出力保証30年
自然災害補償10年※2

※1 当社所定の対象機器ご購入で、システムごと保証いたします。

※2 補償対象機器(太陽電池モジュールのガラスを含む)の小さな傷や、汚れなど保険対象の機能に直接関係のない外形上の損傷は、補償対象外です。自然災害補償の対象は太陽光発電システム容量 1000kW 以下となります。
システム容量が 1000kW を超える場合は補償対象外となります。